オール電化の導入は初期費用がかかりますね。オール電化住宅向けの低金利のローンがあります。銀行別に特長を挙げます。
オール電化住宅の新築や既存住宅のオール電化リフォームには初期費用がかなりの負担になりますが、 今では殆ど全ての金融機関がオール電化住宅向けの低金利のローン制度を設けています。
ここでは全国規模と中国地方の金融機関の金利優遇制度を紹介します。（平成21年12月1日現在の内容）
ただし、具体的な金利については平成22年4月1日から見直されている可能性がありますから、直接近くの金融機関での確認をお勧めします。
（1）みずほ信託銀行：固定金利選択型、変動金利型
（2）住友信託銀行：固定金利型、変動金利型、上限金利型
（3）中央三井信託銀行：固定金利指定型、変動金利型、固定金利型
（4）三菱UFJ信託銀行：固定金利型、変動金利型
（5）鳥取銀行：固定金利型、変動金利型
（6）山陰合同銀行：固定金利選択型、変動金利型
（7）中国銀行：変動金利型、固定金利型
（8）トマト銀行：固定金利選択型、変動金利型
（9）広島銀行：固定・変動選択型、固定金利型、変動金利型
（10）西日本シティ銀行：固定・変動選択型、固定金利型、変動金利型
（11）おかやま信用金庫：固定金利選択型
（12）香川銀行：固定金利選択型
（13）島根銀行：当初10年間の固定金利期間
なお、このように固定金利選択型は2年、3年、5年、10年などの固定金利期間を指定できるもので、 例えば3年の固定金利を選択した場合、3年後に他の金利システムへの変更が出来ます。
また、固定金利指定型は、固定金利の期間が過ぎた後で、それを継続するか変動金利に乗換えが出来ると言うものです。
金利が上昇傾向にある場合はまだ余裕のあるうちに固定金利型か固定期間の長い固定金利選択型への借り換えが賢明なようです。
もし固定期間の長い固定金利選択型に借り換えた場合は固定期間中に繰上げ返済の資金準備などの対策をとりましょう。
そして、金利が下降期にある時は金利面でより低い住宅ローンへの借り換えを検討されるとよいでしょう。
気を付けなければならないのは、固定金利選択型の場合、固定期間中でも金利の動向に注意を怠ると、
特に金利の上昇期には固定期間終了後に返済額が上がって返済が困難になってしまうこともあると言う点です。
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